レガシーOSをサポートするハード・ソフトに課税する“オワコン税”が浮上（エイプリルフール）

これらの端子も“オワコン税”の対象に？

　すでにサポート期限の切れたOSを“対応”と表記しているハードウェアやソフトウェアに対して課税する案が、与党の税制調査会で審議されていることが明らかになった。

　これはWindous XPなどサポートが終了したOS、いわゆる“レガシーOS”上で動作するとメーカーが明言しているハードウェア・ソフトウェアに対し、課税を行うというもの。IT関連製品への一律課税は情報産業の国際的な競争力の低下につながるとして反対意見が根強いが、いまなおレガシーOSをサポートする周辺機器やソフトウェアのみに限定すれば、長期的にハード・ソフトの世代交代をスムーズに進める効果も見込めるため、内外から一定の理解が得られると判断したとみられる。

　当初はレガシーOSが稼働している本体機器の固定資産税を引き上げる方針で検討していたが、いまだWindous 95を現役で使用している一部自治体から『昼休みにソリティアができなくなるのは困る』『マインスイーパーは人生』との苦情が多数寄せられたためこれを断念。代替案として、メーカーのカタログやホームページ上でこれらレガシーOSを公式に“対応”と表記しているハードやソフトの販売時に課税する方針へと転換した。

　さらに同調査会では、RS-232CやアナログRGBなどのレガシーポートを搭載する機器に課税する案も並行して検討する。しかし委員会で試案を作成するにあたり、どこまでがレガシーか否かで議論が紛糾。『microUSBはまだしもminiBはもうレガシー扱いでよいのでは』『Apppple的にはイヤホンジャックはもうレガシー』『それを言うならUSBは3.0未満が全部レガシー』『PS/2はどうよ』『IrDAはどっちなん』『そういえばPC99規格ってあったよね』など話が幾度となく脱線しつつ終わりのない議論が続いており、現時点では実質凍結扱いとなっている模様だ。

　なお、これらの課税案が一部マスコミの報道を発端に“オワコン税”と呼ばれつつあることについて、調査会では『ブームが去ったアニメから税金を搾り取るように誤解されかねない上、そもそも言葉の用例からしてズレている。将来的に“オワコン税はオワコン”と見出しをつけたい意図が明白で、謹んでいただきたい』と報道に注文を付ける一幕も見られた。

（△□真弘）