Google、「Google Chrome」での望ましくないソフトに対する取り組みを強化

同社ブログに掲載されている警告例

　米Google Inc.は23日（現地時間）、同社のセキュリティーブログ上で「Google Chrome」がユーザーのパソコンを“望ましくないソフトウェア”から保護する取り組みを強化している旨を公表した。

　この取り組みの一環として、ユーザーが「Google Chrome」で“望ましくないソフトウェア”を配布しているWebサイトを開こうとすると、画面一杯に警告が表示され、ダウンロードをブロックするようになった。

　またGoogleは、ユーザーが検索結果から“望ましくないソフトウェア”を配布しているWebサイトへアクセスする可能性を下げる取り組みや、“望ましくないソフトウェア”を配布しているWebサイトへ誘導する広告を無効化するといった取り組みを進めているとのこと。

　Googleは、同社が“望ましくないソフトウェア”と判定するソフトのほぼ全てに、以下に引用した項目の中から最低1つは当てはまるものがあるとしている。

• 表示に虚偽がある。すなわちできていないことをできると約束している。
• ユーザーをインストールに強制的に誘導しようとする、または別のプログラムのインストールに便乗する。
• ユーザーにメインとなる重要な機能をすべて説明しない。
• ユーザーのシステムに予期しない方法で影響を与える。
• 簡単に削除できない。
• ユーザーが気付かないうちに個人情報を収集または送信する。
• 他のソフトウェアとバンドル（同梱）され、その存在が開示されていない。

（以上、同社の日本語版Webページ内の“望ましくないソフトウェアのポリシー”より引用）

　なお、Googleでは、Webサイトの管理者が自らのWebサイトを同社の“ウェブマスターツール”に登録しておくことで、管理するWebサイトが“望ましくないソフト”へユーザーを誘導していると判定された場合、問題を解決するための手助けができるとのこと。