Windows 11の要件緩和について「Microsoftから変更の発表をした事実はない」、一部報道を正式に否定

Windows 11の要件緩和について「Microsoftから変更の発表をした事実はない」と正式否定

　Windows 11のハードウェア要件が緩和されるとの一部報道について、日本マイクロソフト（株）は「Microsoftから変更の発表をした事実はなく、Windows 11のシステム要件に変更はありません」と正式に否定した。窓の杜編集部の問い合わせに対し、同社の広報部担当者が回答した。

　ことの発端は11月末日、Windows 11のハードウェア要件を緩和し、これまでインストール不可だった旧型PCへの対応を可能とするとの憶測を海外・日本の一部メディアが拡散。2025年10月14日のWindows 10 製品サポート終了日（EoS）まであと1年を切る中、無償でのアップグレードが可能なものの、厳しい最小システム要件をパスできない（＝推奨の手順でアップグレードできない）PCユーザーを中心に高い関心が寄せられていた。

　先日、米国本社が公式ブログ「Windows IT Pro Blog」にて「TPM 2.0」は必須と釘をさすとともに、今回の問い合わせで、日本マイクロソフト側も「Windows 11のシステム要件に変更はありません」との姿勢を明確にした。

Windows 11のシステム要件

　なお、Windows 11の最小システム要件を満たしていないデバイスへのインストールについて説明した公式ドキュメントも更新されており、免責事項などを追加。最小システム要件を満たさないPCにWindows 11をインストールすることは推奨せず、インストールを続行した場合は「PCはサポートされなくなり、更新プログラムを受け取る資格がなくなります」と説明している。

公式ドキュメントに「免責事項」の記載