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日本マイクロソフト、新元号対応に関連する情報を集約したWebページを公開
Windows、.NET Framework、Officeの変更点や、それに伴う対応や注意点を整理
2019年3月5日 15:55
日本マイクロソフト（株）は3月4日、新元号対応に向けた同社の取り組みをまとめたWebサイトを公開した。法人の顧客を対象に、新元号の名称が公表されるまでに行うべき対応や注意点が整理されているほか、今後開催される予定の関連セミナーのスケジュールが案内されている。
同社によると、改元に備えた対策として「Windows」、「.NET Framework」、「Microsoft Office」で以下のような対策が取られているとのこと。
Windows
- 和暦がハードコードされたモジュールを改修し、レジストリで管理するように修正
- 日付フォーマットを変更（例：“平成 02 年”から“平成 2 年”へ
- 元年表記をデフォルトに（“平成 1 年”から“平成元年”に、1年表記へ変更も可能）
.NET Framework（参考記事：改元・新元号に備えた変更が「.NET Framework」に ～一部は7月の月例更新で自動配信）
- 「.NET Framework 3.5」でも元号情報をレジストリから取得するように改修
- “平成 32 年”などの表記を許容するかどうかをデフォルトではレジストリで判断するように変更
- 元年表記をデフォルトに（1年表記へ変更も可能）
Microsoft Office
- 日付挿入機能や日付計算機能などの新元号対応
これに伴い、ユーザー側ではシステムが日付のフォーマット変更に対応できているか、元号を一文字で表した合字（例：“㍽”、“㍼”、“㍻”）の追加に対応できているか、合字を含めた元号の並べ替えロジックの見直し、“元年”表記による影響の調査といったアクションが必要となる。
また、OSや「Microsoft Office」アプリを新元号に対応させるには、システムを最新の環境に保つ必要がある。しかし、アップデートを長期間実施していない環境では、パッチをあてるのに時間がかかったり、インストールが途中で失敗するといったトラブルが発生する可能性も考えられる。今回公開されたWebページでは、その場合の対処法もまとめられているので、参考にしてほしい。