Windows 11の要件にもなっている「TPM 2.0」の脆弱性、AMD製CPUにも影響

同社のセキュリティ情報

　米AMDは4月11日（現地時間）、「TPM 2.0」のリファレンス実装で発見された脆弱性が自社製CPUの一部に影響することを明らかにした。ローカルアカウントから「TPM 2.0」の保護された領域へアクセスできてしまう可能性があるという。

　この脆弱性は、フランスのセキュリティ会社Quarkslabによって今年の3月に報告されたもの。以下の2つの脆弱性からなる。

• CVE-2023-1018：境界外読み取りの欠陥により、「TPM 2.0」コマンドの最後から2バイトを読み取ることができる。TPMに保存されている機密データが読み取られる可能性がある（Medium）
• CVE-2023-1017：境界外書き込みの欠陥により、「TPM 2.0」コマンドの終端を越えて2バイトのデータを書き込める。サービス拒否（DoS）状態に陥ったり、TPMのコンテキストで任意のコードが実行できる可能性がある（High）

　AMD社によると、これらの脆弱性は第2世代「AMD Ryzen Threadripper」（Colfax）に影響するとのこと。既存の保護機能によりコードの実行やデータの流出は防止されるとしているが、領域外アクセスによってエラーが発生し、サービス拒否状態に陥る可能性は残っている。

　同社は対策版のCPUファームウェア「AGESA」をOEMへ提供済み。BIOSアップデートについては、OEMに問い合わせてほしいとしている。