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「LibreOffice」のWeb版「LibreOffice Online」が開発を再開

2011年から開発スタート、2022年の“お蔵入り”から復活

「LibreOffice」のウェブ版「LibreOffice Online」が開発を再開

 The Document Foundation(TDF)は2月24日(中央ヨーロッパ時間)、オープンソースのオフィス統合環境「LibreOffice」のWeb版「LibreOffice Online」の開発を再開したことを発表した。

 「LibreOffice」は、「OpenOffice.org」から派生したオープンソースのオフィス統合環境。このWeb版となる「LibreOffice Online」の開発は2011年から進められていたが、開発費などを理由に、2022年に“お蔵入り”となっていた。しかし、2026年2月初旬のTDFの取締役会により、正式に開発プロジェクトを再開することが決定された。

 なお、「LibreOffice」を“ソフトウェア”として提供するため、「Google ドキュメント」のようなサービスとしては提供しない。これにより、ユーザーは自前のサーバーやシステムに組み込むことができ、自由度の高いWeb版オフィススイートとして構築できる。

 TDFによると、開発再開に向け、まずはリポジトリを再オープンする。なお、『安全に利用可能』と認めるまではリポジトリの状態について警告を表示する一方で、コミュニティに対し、開発を進めるためのコード、技術、寄稿を募っている。